令和2年は東京2020で夏までは好景気が期待されて迎えた年でした。ところが中華圏の旧正月の前後に先行き不透明感が徐々に増してきました。昨今の有価証券取引はヒトの情実を組み込まないシステムトレードのおかげで抵抗ラインを超えると動きはさらに加速していきます。下がるときも上がるときも行き過ぎます。最悪のシナリオを次々に書き換えていきます。

今の中国発のパンデミックも、東日本大震災初期の頃と同じかもしれません。東北の太平洋岸に津波が押し寄せる映像を見たとき、東北の過疎地域や魚港が大被害に遭うが首都圏への影響は軽微と思いました。その後の原発メルトダウンは想定外でした。放射能汚染や計画停電に命の危険を感じ、当時のアマチュア政権担当グループに怒りを覚えました。絆創膏を貼った大臣や漢字を読み間違える上から目線の吉田の孫に失望して、究極の選択で投票。その後の国難にあたって、こいつらに任せるつもりで投票したわけではなかったと後悔しました。

現在の国難は全世界同時に起きているので、この半年で戦勝国と敗戦国の力関係とか大国と小国の強弱が変わっていくかもしれません。コロナワクチン登場で感染から最初に脱した国やウイルス感染拡大で資産を増やした企業が近未来のグローバルリーダーになりそうです。残念ながら我が国は、桜森友布マスクなどでトップ集団から周回遅れになっています。

ウイルス感染拡大に対抗するための世界主要都市ロックダウンで、嵐が通過した後は仕事の仕方が変わりそうです。オンサイトサポートが減りオンラインサポートが増えそうです。ジャパネットのように、企業は自前のスタジオを作り、テレビ番組や講演会や取引先との打ち合わせに必要な映像音声を理想的な環境から提供するようになります。これで従業員がつかう出張旅費がなくなります。社用車や新幹線もホテルも移動中の飲食も会議中の茶菓子代も会食会議費も削減できます。企業は会議室をネットにつなぐだけで物理的移動無しで取引先と意思疎通ができる環境が整います。ストレスのないB２Bオンライン取引を構築するための情報化の予算はアナログなコミュニケーションで発生する費用削減でねん出可能です。もちろん、将来にわたってウイルス感染リスク無しで安全な商いができる環境となります。
今回のパンデミックで幸運にも存亡の危機をしのいだ企業に非接触の情報化がからむと、早々に半値戻しで、更なる儲けも期待されると考えます。